盗撮調査|あなたの疑念を信用と信頼に変える

盗撮調査

何でも全ての事を、盗聴だと疑う必要はありませんが、誰かにつけられている気がする、電話に雑音が入る、周囲の様子が不審、など思い当たることがあれば迷わずご相談下さい。

ストーカー被害の認知件数が
年々増加傾向!

ストーカー被害の認知件数が年々増加傾向!

2000年の段階では、ストーカー認知件数が約2,000件ほどだったのに対し、2010年では、16,176件と2000年の認知件数の8倍にも増加しております。
また、被害に遭われている年代と性別で見ると、20歳代から40歳代が8割以上を占め、9割方が女性となっております。


盗聴、盗撮機器の入手は簡単!?

盗聴、盗撮機器の入手は簡単!?

盗聴、盗撮機器の巧妙さは、技術の発達によって、益々わかりづらいものになっております。
中にはiPodそっくりな盗撮機器や、置き時計型盗撮機器なども。
インターネット上でも「盗撮機器」「盗聴機器」と検索するだけで、簡単に購入サイトが見つかります。
全国で年間30万台を超える盗撮、盗聴機器が販売されておりますので、少しでもいつもと様子がおかしい、誰かにつけられている気がするという時は、既に盗撮、盗聴の恐れがございます。

ご自身の被害状況に応じて、的確かつ迅速な対策が必要になりますので、まずは一度、調査のプロである弊社にご相談ください。

総合探偵社(株)MRの
盗聴器発見・盗聴調査

盗聴器について
個人で使うものであれば、一番安価な機器のものは2万円ほどでいとも簡単に購入できこともあり、一般の人がターゲットにされる事例が急増しています。

盗聴に関する法律
盗聴器を持つことは違法ではないのですが、家や会社の建物に忍び込んで盗聴器を仕掛ければ、 刑法第130条の住居不法侵入罪に問われます。また、仕掛け方によっては 刑法第260条の建造物損壊罪や第261条の器物損壊罪などが適用されることもあります。

【電話を盗聴した場合】
電話回線に機械を仕掛けて通話内容を傍受すると、有線電気通信法第9条の違反となります。

【携帯電話、コードレス電話を盗聴した場合】
携帯電話やコードレス電話は無線式の通信手段なので、有線電気通信法違反にはならず、現行法の中では取り締まるものがありません。しかし、盗聴した内容を第三者に漏らした場合には電波法第59条に違反したことになります。

盗聴器を発見した場合は、どのような法律に抵触しているかを理解した上で対応することが重要です。

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調査項目一覧

MR では大手探偵社として、お客様にも罪が及んでしまう、違法調査・差別調査は行いません
●不正な情報取得による調査
●差別につながる身元調査はしません
●盗聴、盗撮等違法行為による調査
●工作行為(別れさせ工作、退職に追込む工作)等

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