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浮気不倫相手を探す方法とは？自力で探すリスクや探偵に依頼した方がいいケース

公開日:2024/02/22

「夫の不倫相手を突き止めたい」「妻の浮気相手を調べて慰謝料を請求したい」─配偶者の浮気で悩む人の多くは相手が誰か知りたいという気持ちに駆られるのではないでしょうか。慰謝料を請求するためにも、不倫相手を突き止めておく必要があります。

浮気を探す方法について押さえたうえで、自力で浮気調査するリスクや探偵に依頼した方がよいケースなどについて紹介していきます。

自力で不倫相手を特定する方法
専門家に依頼して不倫相手を特定する方法
自力で浮気調査を行うことによるリスク
探偵に浮気調査を依頼した方がよいケース

夫（妻）の浮気・不倫相手を探す方法

自分の配偶者が浮気をしていることが明らかなとき、浮気・不倫相手を探す方法について紹介していきます。自力で不倫相手を探す方法のほか、専門家に依頼する方法もあります。

自力で不倫相手を探す

自力で不倫相手を探す場合は、スマホやクレジットカードの明細、カーナビの走行履歴をチェックする方法や、位置情報サービスを活用する方法があります。不倫相手に関する情報の見つけ方について詳しく紹介していきます。

スマホの履歴やSNSを確認する

配偶者のスマートフォンでチェックするのは、LINEのトーク履歴やメールの送受信履歴、発着信履歴、SNSのほか、カレンダーなどです。これをチェックして気になる名前を見つけたときは、電話帳に登録がないか確認します。ただし、不倫相手とやり取りした履歴を削除している可能性があるほか、本名ではなくニックネームで登録していることも考えられます。

このほかには写真フォルダをチェックし、不倫相手との写真がないか探します。写真からは、不倫相手の顔や密会場所、浮気した日時といった情報が得られます。

スマートフォンからは多くの情報が得られる可能性がありますが、勝手IDやパスワードを入力してアプリにログインする行為は不正アクセス禁止法に抵触する恐れがあるため、注意が必要です。パスコードの入力によるロック画面の解除や、LINEのように自動ログインされるアプリを開くのは不正アクセスに該当しないとされています。

クレジットカードの履歴を確認する

クレジットカードの利用明細では、ホテルや自宅・会社から遠いコンビニなどの利用履歴をチェックします。ホテルは利用明細に運営会社が記載されていることがあります。定期的に利用しているホテルやコンビニは、不倫相手と一緒に行っている可能性があるため、張り込みをすると不倫相手の特定につながることが考えられます。

ただし、配偶者名義のクレジットカードの利用明細は、紙の場合は「親展」と書かれていることがほとんどのため、開封されている状態でなければ、許可なく見ることはできません。WEB明細の場合も、ログインIDやパスワードを教えてもらい、アクセスの許可を得ている場合を除くと、勝手にログインする行為は不正アクセス禁止法に抵触する恐れがあります。

車の走行履歴や車内を確認する

配偶者が車を利用している場合は、カーナビとドライブレコーダー、車内をチェックします。

カーナビは走行履歴から走行ルートを辿っていき、普段、利用しないルートを辿っていないか確認します。利用しているホテルや飲食店のほか、不倫相手の自宅が特定できる可能性があります。走行履歴が消されている場合には、浮気の証拠隠滅を図っていることが考えられます。

また、ドライブレコーダーには車の前方の様子が録画されているため、不倫相手と待ち合わせや不倫相手の自宅付近、ホテルに入るときの映像が残されている可能性があります。音声録音機能のついた機種では、配偶者と不倫相手との会話から、不倫相手の呼び名がわかるかもしれません。ただし、ドライブレコーダーの映像も消去されている可能性があるほか、上書き保存形式が主流のため、時間が経つと残っていないことがあります。

このほかには、車内に不倫相手の私物が残されていないか確認します。

位置情報サービスで行動履歴を確認する

GPSを活用した位置情報サービスを利用して、配偶者の行動履歴を確認する方法には、発信機を使う方法とスマートフォンにアプリをインストールする方法の2種類に分けられます。行動履歴の確認によって、ホテルや不倫相手の自宅などの密会場所が判明する可能性があります。

発信機を使う場合は配偶者の持ち物などに忍ばせておきます。発信機は主に2種類あり、ロガータイプは移動経路時間を本体に記録し、バッテリーの持ちがよいのが特徴です。リアルタイプは、スマートフォンやパソコンからリアルタイムで位置情報を確認できます。

スマートフォンにアプリを勝手にインストールする行為は、不正指令電磁的記録供用罪に問われる可能性がある点に注意が必要です。また、アプリの中に悪質な詐欺アプリがあることも懸念される点です。

専門家に依頼して不倫相手を探す

不倫相手の特定を依頼できる専門家として、弁護士と探偵が挙げられます。弁護士と探偵は別のアプローチによる探し方で不倫相手の特定を行います。

弁護士に依頼する

弁護士に依頼すると、弁護士照会制度を利用して、不倫相手の氏名や住所の特定が行なわれます。弁護士照会制度では、弁護士が所属する弁護士会に申出を行うと、必要性が審査された後、弁護士会から官公庁や企業などに照会が行われ、回答が得られれば弁護士に回答書が送付されます。

たとえば、不倫相手の携帯電話番号がわかれば、携帯電話会社への照会により、不倫相手の氏名や住所を調べられます。また、携帯電話会社の発行するメールアドレスから調べられることもあります。不倫相手の車のナンバーがわかる場合には、輸局への照会により、車の所有者・使用者の氏名や住所を調べられます。

弁護士への依頼は、不倫相手を特定した後の対処方法を相談できることがメリットです。一方で相談できるのは、携帯電話番号などの情報があるケースのみです。弁護士照会制度には審査があるほか、官公庁や企業から必ず回答が得られるとは限られない点がデメリットといえます。

参考：日本弁護士連合会｜弁護士会照会制度（弁護士会照会制度委員会）

探偵に依頼する

探偵に依頼した場合には、探偵業法にもとづいて調査が実施されます。通常、浮気調査では聞き込みや張り込み、尾行などによる調査や証拠撮影が行われ、報告書が作成されます。たとえば、配偶者に対して尾行や張り込みなどを行い、配偶者と不倫相手の密会現場を押さえた後、不倫相手の氏名や住所、勤務先などを特定するために尾行などの調査を行うという流れです。

探偵に依頼する場合は不倫相手についてほぼ情報がない場合も、依頼できることがメリットです。出会い方によっては、調査の難易度が高いこともあります。また、密会現場の証拠写真など、離婚や慰謝料を請求する場合の有力な証拠を手に入られます。

一方で探偵に依頼する場合には、高額な費用がかかるケースがあることがデメリットに挙げられます。不倫相手と会う日時がわかっているケースやある程度予測できるケースでは、調査費用を抑えられることがあります。

自力で浮気調査をおこなうリスク

自力で浮気調査を行うと、主に3つのリスクが考えられます。1つ目は浮気調査をしていることが配偶者にバレるリスクです。浮気調査をしていることが配偶者に知られると、関係性が悪化することがあります。

2つ目は浮気調査をしていることがバレた結果、証拠を隠滅されるリスクです。スマートフォンの各種履歴や写真、車のカーナビやドライブレコーダーの記録などを消されてしまい、不倫相手を調べることはもとより、浮気の証拠をつかむことも難しくなることが考えられます。

3つ目として、気づかないうちに違法行為を働いてしまうリスクが挙げられます。たとえば、前述のように、勝手IDやパスワードを入力してアプリにログインすると、不正アクセス禁止法に抵触する可能性があります。あるいは、配偶者や不倫相手を尾行すると、ストーカー規制法違反に問われる恐れもあります。

探偵に依頼した方がいいケースとは

不倫相手を探す場合に探偵に依頼した方がいいケースがあり、どのようなケースが該当するか紹介していきます。

【探偵に依頼した方がいいケース】

決定的な証拠がない
突然離婚を切り出され理由が思い当たらない場合

これらのケースでは探偵に依頼した方がよいのは、浮気の決定的な証拠を得るのが望ましいためです。決定的な証拠がなければ、浮気をしていることが疑われても今後のことを話し合いにくい状態です。理由もなく突然離婚を切り出された場合は、配偶者が浮気をしている可能性があります。

決定的な証拠がない

不倫の決定的な証拠がない場合には、どこかで信じたい気持ちが残ってもやもやしてしまいがちです。不倫相手との関係を清算するならやり直すのか、それとも離婚するのかなど、配偶者と今後のことについて話し合いをすることができません。もし、配偶者に浮気について問い質しても、決定的な証拠がなければ認めないことも考えられます。

探偵に依頼して浮気の決定的な証拠を得られれば、今後のことを話し合うとともに、配偶者や不倫相手に慰謝料の請求を行うことが可能です。

突然離婚を切り出され理由が思い当たらない場合

配偶者から突然離婚を切り出され、理由が思い当たらない場合には、不倫をしていることが理由という可能性があります。

配偶者から一方的に離婚を迫られてても、離婚したくなければ応じる必要はありません。離婚を求められても、不貞行為などの法定離婚事由に該当しなければ、原則として裁判になっても離婚が認められません。一方、法定離婚事由に該当する有責配偶者の側からの離婚は、原則として認められないためです。

配偶者が不倫をしている明確な証拠をつかめれば、離婚する場合もしない場合も有利な立場で交渉に臨むことができます。

まとめ

不倫相手を探す方法には、自力で探す方法と弁護士や探偵といった専門家に依頼する方法があります。自力で不倫相手の調査を行う場合には、不倫相手につながる情報を見つける難しさがあり、想定されるリスクを踏まえて慎重に進めていくことも大切です。探偵は不倫相手についてほとんどわかっていない場合でも依頼できますが、弁護士への依頼は電話番号などの情報が得られている場合に限られます。配偶者に浮気の兆候がある場合には、今後のことを考えるためにも、探偵事務所に調査を依頼することを検討してみましょう。